日本は非常に地震が多い国です。過去の大地震で多くの物件が倒壊したのは記憶に新しいでしょう。だからこそ、新規で物件を建設する場合には、耐震設計について考えないといけません。耐震設計は木造住宅だけではなく、マンションや賃貸など全ての物件に欠かせないものです。
しっかりと理解をしておきましょう。この記事では、木造住宅を建てる上で知ったおいたほうがいい耐震基準と耐震制度の内容について解説をしていきます。これから西京区の木造住宅に住もうとお考えの方は、ぜひReve建築工房へご相談ください。
住宅の耐震基準
そもそも耐震基準とは何かご存知ですか。これは建物が地震に対する強度をどれくらい持っているかを示した数字のことです。
基本的には、壁の強度が足りているか、室内の壁の配置バランスが取れているか、地盤そのものの耐久力、地質に合っている基礎構造になっているか、基礎にひびが入っていないかなどでチェックされます。
この耐震基準ですが、1981年の6月に基準が見直されました。簡単に説明をすると、昔よりも基準が厳しくなったのです。よって、今新しく建てられる住宅は、1981年より前に建てられた物件よりも耐震性が高いということになります。
また、全ての建物は耐震設計に基づいた設計となっていなければいけないのですが、その耐震設計も3つの等級から選択することができます。等級は1〜3間まであり、上がるにつれて耐震性能が向上する反面、建築に必要な費用が上がってしまいます。どの等級の耐震性能を持たせるかどうかは、予算と相談しながら決定しましょう。
そして、新築の木造住宅を建設する場合なら、最低でも等級1の耐震性能は担保されているのですが、中古の物件を購入する際は注意しないといけません。築年数によっては、昔の基準の耐震設計がされている場合もありますし、耐震性能が衰えている場合もあります。中古物件を購入した際は、耐震診断を行いその物件の耐震性能を改めて調べるようにしましょう。
西京区で木造住宅を建てようと考えている方は、ぜひReve建築工房をご利用ください。お客様のご要望をお伺いした上で、最適な設計をご提案いたします。
新耐震制度の内容
先ほど紹介した新耐震性能ですが、旧耐震性能とは違う点が多くあります。
1つ目は耐えられる地震の震度です。旧耐震性能は震度5程度まで耐える設計なのに対して、新耐震性能は震度7でも倒壊しないことを想定されています。大きな地震が来ても、倒壊しないようになっているのです。
2つ目は地震による損傷の度合いです。例え倒壊しなかったとしても、建物に致命的な損傷があったのでは意味がありません。そこで新耐震性能は二次設計を導入しています。これにより、建物に残留する損傷まで考慮された耐震設計となっているため、中規模程度の地震であれば、大地震が起こった後でも問題なく生活することができます。
しかし、想定以上の地震が起こる可能性があるのが、この日本です。新耐震設計では、建物が壊れても逃げる時間は確保できることを目指しているため、最悪の場合でも人命は守られるようになっています。これが3つ目の旧耐震設計との違いでしょう。
新耐震設計は旧耐震設計と比べて圧倒的に耐震基準が厳しくなっています。その分、安心性も増しているので、今から物件を建築する人にとっては嬉しいポイントとなっております。
西京区近くにあるReve建築工房では、木造住宅の建築を行っております。西京区で木造住宅に住もうと考えている方は、ぜひReve建築工房をご利用ください。
耐震設計の木造住宅を建てるなら西京区近くのReve建築工房へ
日本で住む上で耐震性能の高さは非常に重要です。極端な話、建築した次の日に大きな地震が襲ってきた場合、すぐに倒壊してしまいます。もちろん、耐震基準を満たした家しか建築できないのでそのような心配はないですが、中古物件を購入する際は気をつけるようにしましょう。
西京区近くにあるReve建築工房では、木造住宅の建築を行っております。色んな土地面積の木造住宅を手掛けてきた実績がありますので、ぜひお気軽にご相談ください。
西京区で耐震設計の木造住宅を建てるならReve建築工房へ
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